火災保険には選び方がある!おすすめの補償内容をご紹介

火災保険に加入する際、きちんと補償内容を選んで入りましたか?

と聞かれると、多くの人が「NO」と答えるでしょう。

しかし、火災保険には正しい選び方があります。

とりあえず、加入したという人は補償内容が合っておらず「必要のない補償がついている」もしくは「いざという時に必要な保険が出ない」ことにもなりかねませんので、いま一度「補償内容」を確認してみましょう!

本記事では、火災保険の基礎知識と補償内容の選び方5ステップをご紹介します。この記事を読めば、それぞれに合った補償内容で火災保険に加入できるようになりますので、ぜひ最後までご覧ください。

火災保険は火災だけじゃない!幅広い補償内容

「火災保険」と聞くと、「火災時の補償」をイメージする人も多いかもしれません。

しかし、火災保険は「火災」以外のさまざまな災害にも補償があります。

【火災保険の主な補償内容】

  • 火災
  • 落雷
  • 破裂・爆発
  • 風災
  • 水災
  • 水漏れ
  • 盗難
  • 汚損・破損

参照:火災保険の概要

火災時の補償はもちろんのこと、近年被害の多い「水災」や「風災」の補償から「盗難」・「汚損・破損」まで幅広い補償範囲があります。

保険会社によって異なりますが、上記の補償内容は、基本的に必要な補償を選択することができます。

補償内容は、手厚いほど保険金額は高くなる傾向にありますので、今の火災保険料が高いと感じている人は、「加入中の補償内容が適切か」を見直すことが大切でしょう。

MEMO
すでに支払い済みの保証期間中であっても、補償内容の見直しで「未経過分保険料」が返ってくることもあるので、一度保険会社に問い合わせてみましょう。
適用範囲火災保険の適用範囲とは?加入中の補償内容でどこまでカバーできてる?

火災保険の補償内容には「建物」と「家財」の2つがある

火災保険の補償内容は、火災〜盗難まで多岐にわたることを知っていただけたかと思います。

次に、実際に災害があった時に「何を補償するか」=「補償対象」についてご説明します。

火災保険の補償の対象には「建物」と「家財」の2つがあります。火災保険の補償内容を選ぶ際、この補償対象は大切になってきますので覚えておいてくださいね。

それぞれの具体的な補償内容は以下の表をご覧ください。

保険の対象 補償範囲
建物 門・塀、物置、基礎部分、車庫、浴槽、調理台、床暖房、地デジ・アンテナ、便器、窓、屋根など
家財 テレビ、冷蔵庫、パソコン、テーブル、洋服、生活雑貨、カーテン、自転車、現金(盗難の場合)など
MEMO
一般的に「建物」は運び出せないもの。「家財」は、運び出せるものと定義されています。

火災保険補償内容の選び方【5ステップ】をご紹介

火災保険の補償内容を選ぶ際、次の5ステップを踏むことで適切な補償内容に加入することができますので、ぜひ覚えておいてくださいね。

【補償内容の選び方】
  1. マンションか戸建住宅か
  2. ハーザードマップを確認して補償内容を絞る
  3. 家財保険の有無を決める
  4. 火災保険の保険金額を決める
  5. 数社の保険会社に見積もりし、比較する

それぞれ詳しく説明していきます。

ステップ①:マンションか戸建住宅か

加入したい火災保険の対象が、マンション戸建住宅かで補償内容も変わります。

例えば「マンションプラン」を用意している損保会社もあり、プランの違いは主に「水災」の有無です。

高層階のマンションでは、水災による被害(床下浸水など)は少ないため、あらかじめ補償内容から「水災」を抜いたプランで決めることが多く、その分保険料は安くなります。

一方で戸建ての場合、木造住宅の多い地域や密集住宅の地域では火災発生時、燃え移りの可能性が高くなるため「火災」による被害に対して手厚くしておくことをおすすめします。

ステップ②:ハーザードマップを確認して補償内容を絞る

各地域の特性によって、必要な補償内容を絞ることができます。

災害の起こりやすさを知るのに有効なのが各自治体が発表している「ハーザードマップ」です。お住まいの地域周辺では、どんな災害が起こりやすいのかを調べることができます。

一軒家やマンションの低層階に住んでいて河川や海などが近い方は、河川の氾濫に備えるためにも「水災」は付けておくと安心です。

その他にもハザードマップ内には以下の項目があります。

  • ひょう災
  • 雪災
  • 土砂災害
  • 過去の災害事例

ハザードマップの内容も参考にしながら、必要な補償内容を絞っていきましょう。

ステップ③: 補償の対象を決める

保障内容が決まれば、補償対象に「家財」を含めるかを決めましょう。

火災保険では、補償の対象ごとに加入する仕組みになっています。

  1. 「建物」のみ
  2. 「家財」のみ
  3. 「建物」+「家財」

上記3パターンで加入することが可能です。

注意
住宅を購入した際に不動産などで加入した火災保険の補償対象が「建物」のみになっている場合もありますので、どのパターンで加入しているかいま一度補償内容を確認しておきましょう。

ステップ④: 火災保険の保険金額を決める

火災保険の保険金額を決めましょう。

一般的に、各保険会社が建物の面積や構造などから算出した「建物評価額」を基準に保険金額を決めていきます。基本的には、この保険会社が算出する「建物評価額」=「保険金額」に設定することをおすすめします。

さらに火災保険の評価額の算出方法には2種類あり、どちらにするか選択する必要があります。

  • 「新価」:建物や家財を購入した時の値段(再調達時の価格)を補償する
  • 「時価」:時間経過による消耗分を差し引いた金額を補償金額とする

手厚い補償を受けたい人は新築や新品を購入するために必要な金額が補償される「新価」での加入がおすすめです。

一方「時価」は「新価」よりも補償金額が低くなる分、保険料を安く抑えることができます。

しかし、「時価」は、時間の経過とともに補償金額が下ってしまいます。実際に被災した時に、必要な金額が足りないということにもなりかねませんをので注意が必要です。

注意
このとき設定した保険金額が実際の購入価格を超えている場合は、保険料を支払っていたとしても購入価格以上の保険金は支払われません。保険料を余分に払ってしまうことになるので、加入時の保険金額の設定には注意しましょう。

ステップ⑤:数社の保険会社に見積もりを依頼し、比較する

「補償内容」「補償対象」「保険金額」の3つが決まれば、どの保険会社にするかを決めましょう。

ネット保険を合わせると、非常にたくさんの火災保険を扱う損保会社があります。各会社によってさまざまな強みがあり、火災保険の中で何を重視したいかにとってどの損害保険会社を選ぶべきかも異なります。

そこで、最も良い保険会社を選ぶためにも、数社を比較することをおすすめします。

3つの希望をそれぞれ伝え、できるだけ同じ補償内容になるように数社に見積もりを取ってもらうと、それぞれの強みが分かるので、比較がしやすくなります。

いまは、ネットでも必要事項を入力することで数社同時に見積もりができるものもあります。ある程度、候補を絞ってから問い合わせると良いかもしれませんね。

火災保険おすすめ補償内容は?

以下の3つを入れて加入するのが火災保険おすすめの補償内容です。

おすすめの補償内容
  • 補償対象は「建物」+「家財」
  • 「地震保険」も加入する
  • 支払いは「長期一括払い」にする

家財をつけることで補償内容が充実

火災保険では「建物」の補償がメインに考えられがちですが、「家財」も大切な役割を持っています。

「家財」を補償対象に含めると、家電や洋服、盗難時の現金まで補償範囲が大きく広がり、火災保険の保障内容が充実します。

家財を含めることで保険料が上がりますが、余裕があるのであれば「家財」は補償内容に含めることをおすすめします。

家財の保険金額は家族構成や世帯主の年齢によって、家財保険の平均評価額は以下の通り。

世帯主の年齢 2人家族 3人家族 4人家族 5人家族 独身世帯
25歳 490万円 580万円 670万円 760万円 300万
30歳 700万円 790万円 880万円 970万円
35歳 1,130万円 1,220万円 1,310万円 1,390万円
40歳 1,340万円 1,430万円 1,520万円 1,610万円

参照:損保ジャパン「家財新価の目安について」

注意
各保険会社によって平均家財評価額は異なりますので、家財の保険金額を決める際の目安として参考にしましょう。

地震保険は加入しておく

火災保険の補償内容に含まれる「自然災害」は、地震が原因のものはすべて補償外です。

つまり、地震による家屋の倒壊だけではなく、地震が起こった後の「津波による被害」や「火災による被害」など地震が原因による被害は、一般の火災保険では保険金が請求できません。

このことからも火災保険と併せて「地震保険」へ加入しておくことがおすすめです。

地震保険ついては、地震保険法第二条により以下のように定義されています。

(定義)
第二条
一 居住の用に供する建物又は生活用動産のみを保険の目的とすること。
二 地震若しくは噴火又はこれらによる津波(以下「地震等」という。)を直接又は間接の原因とする火災、損壊、埋没又は流失による損害(政令で定めるものに限る。)を政令で定める金額によりてん補すること。
三 特定の損害保険契約に附帯して締結されること。
四 附帯される損害保険契約の保険金額の百分の三十以上百分の五十以下の額に相当する金額(その金額が政令で定める金額を超えるときは、当該政令で定める金額)を保険金額とすること。
引用元:地震保険法

地震保険は、地震を直接または間接的に原因とする火災、損壊などの被害を補償する保険です。

地震による被害で保険金が認められるのは「地震保険」に加入している場合のみです。地震による損害額は大きくなる傾向にもありますので、地震保険は加入しておくと安心です。

MEMO

さらに地震保険は、以下のことが法令により定められています。

・火災保険と一緒に加入すること

・火災保険の保険金額の30〜50%であること

支払いは「長期一括払い」でお得に

同じ内容の火災保険でも保険期間を5年、10年と長くするほど割引額が大きくなり、支払い方法を分割払いではなく「一括払い」にすることでさらに保険料は安くなります。

このように、火災保険を加入する際は「長期一括払い」を選択すると保険料を安く抑えることができます。

MEMO
各保険会社によって割引率は異なりますが、長期一括払いでの割引率の目安

・5年で約14%割引

・10年で約18%割引

長い期間を一括で支払うほどお得になります。

参照:価格.com

まとめ

火災保険はそれぞれにあった「適切な補償内容」に加入することが大切です。

今現在、火災保険の補償内容を把握できていなかった方は加入中の火災保険で、過不足なく適切な補償内容になっているかを確認する機会になっていただけると幸いです。

また、これから火災保険の加入を検討している方は、今回ご紹介した「補償内容の選び方5ステップ」を参考にしていただき、いざという時にもしっかりと備えておける補償内容に加入してくださいね。

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